テレワークトレンド解説日本テレワーク協会による
- 第1回 テレワークのイマ
- みなさまお馴染みの、と言ってもよい感じになってきました「テレワーク」ですが、まずはその定義について、再確認いただきたいと思います。テレワークとは、情報通信技術（ICT）を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方のことをいいます。
- 第2回 テレワークの導入事例
- テレワークを取り巻く状況をまとめてみました。アフターコロナと言えそうな雰囲気が醸し出されている昨今、様々な傾向が見えてきています。
- 第3回 テレワークで気を付ける事（コミュニケーション編）
- テレワークのメリットについて、第1回「テレワークの今」の中で述べさせていただきましたが、新型コロナウィルス感染症対策として急激に導入が進んだこともあり、課題も出てきています。まず、企業規模や業種に関わらずご相談が最も多い、コミュニケーションの課題について考えてみましょう。
- 第4回 テレワークで気を付ける事（勤務管理編）
- テレワークの労務管理については、2021年3月に厚生労働省が「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」を公表しました。時代の変化に則してしっかり記載されていますので、テレワークで困ったらまず参照してみることをお勧めします。
- 第5回 テレワークで気を付ける事（セキュリティ編）
- 中小企業の情報セキュリティ対策について、最初の一歩はIPAの“情報セキュリティ5か条”への取り組みです。【図表１】をご覧ください。この取り組みはIT導入補助金を利用する際にも必須になりますので、「万が一取り組めていないことは無いか？」という目線でご覧下さい。また、総務省の“中小企業等担当者向けセキュリティの手引き（チェックリスト）も参考になります。内容をすべて理解する必要はありませんので、該当すると思われるテレワークの方式のチェック項目を是非一度確認してみてください。
- 第6回 広がる、働き方の選択肢
- こちらのコラムを書かせていただいてちょうど1年になります。振り返ると、変わってきたこと、変わっていないこと、コロナ前に戻ってしまったこと、さらに進化したことなどさまざまです。新年度がはじまり、新社会人の方も社内で異動された方も、会社を変わられた方もいらっしゃると思います。みなさまの今年度の活躍を祈りつつ、2023年度の働き方について考えていただければと思います。
- 第1回 アフターコロナのテレワークを考える
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2023年5月8日より、新型コロナウィルス感染症は感染症法上の位置付けが５類になりました。テレワークの実施率は、これまで、緊急事態宣言の発令や感染者数の増減によって推移してきましたが、ここ最近は減少傾向にあることがうかがえます。一方、テレワークを継続したいという意向は86.9％という結果も出ており、就業者の意識と実態との乖離が出てきています。
- 第2回 ワーケーションの効果とは？企業の導入事例や自治体の取組み、導入のポイントをご紹介
- ワーケーションとは、workとvacationを組みあせた言葉であることは、もはやご説明するまでもないと思います。ワーケーションは世界中で使われている言葉で、WorkationともWorkcationとも記載されるようです。Yahoo.comで検索すると５万件以上の記事があり、ワーケーションを実施するとよりクリエイティブな仕事ができるようになった、退職意向が減少した、仕事の満足度が高まったなどと書かれています。
- 第3回 テレワークを活用した人材確保
- 総務省によると、国別のテレワークの利用状況は、感染症対策として一気に普及したとはいえ米国や中国、ドイツと比較するとまだまだといえます。一方、円安の影響もあり、日本の一人当たりのGDPは24位となっています。
- 第4回 多様な働き方の活用
- 東京工業大学名誉教授 比嘉邦彦先生の予測によると近未来の労働力構造は、AIやロボットなどのデジタル技術の進化によって、未来の労働力構造は大きく変わるといいます。得意なところを活かした最適なソリューションで変わる私たちの働き方について、考えてみたいと思います。
- 第5回 徹底的なコミュニケーション
- 年代によるテレワークに関する意識の相違が見られています。若い方ほど利用意向が高く、年を経るごとに「必要としていない」という回答が増加しています。この傾向は2020年の緊急事態宣言時から変わっていません。
- 第6回 多様な働き方を実現するには？2024年度に向けてのメッセージ
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2023年度は、5月8日に新型コロナウイルス感染症が５類感染症に移行し、大きな変化のあった年となりました。地域のお祭りやイベントも４年ぶりの開催となったところも少なくなかったようです。「テレワーク」は働き方の選択肢の一つとして、すっかり日常生活の一部になった方もいらっしゃれば、いったん定着したテレワークを廃止する動きもみられ、厚生労働省から「原則として使用者が一方的にテレワークを廃止し、出社させることはできません」といった内容を含む文書が出されました。
日本テレワーク協会によるテレワークトレンド解説 Vol.1
日本テレワーク協会によるテレワークトレンド解説 Vol.２
2024年のテレワーク事情とトレンド
人事担当者や中間管理職から「経営層は基本的に従業員を出社させたい気持ちがあるが、どう伝えればいいのか」という相談が、2024年になり多く寄せられています。何をすれば喜んで出社してもらえるかを問われる場合もあります。