BCP体制の強化サステナビリティ
キヤノンITソリューションズは、キヤノンマーケティングジャパングループの一員として、自然災害や重大事故などの突発的かつ予期せぬ事象が発生した場合においても、事業の継続と早期復旧を可能にするための対策を積極的に推進しています。また、事業継続マネジメント(BCM)を展開し、PDCAサイクルに基づく継続的な見直しと改善を実施することで、対策の現実性と対応力を維持・向上させています。 この取り組みは、企業の持続可能性を確保するとともに、ステークホルダーに対する責任を果たすための重要な活動として位置付けています。
事業継続計画(BCP)
BCPの考え方
災害の発生により業務の操業レベルが低下した際、社会的責任の観点から、事業として影響が大きく、早急な復旧が求められる業務については、重要業務として、あらかじめ策定された計画に基づいて「停止せずに継続させる」または「停止後即時復旧させる」などの対応を行います。
オールハザードBCP
多様化するリスクに柔軟に対応し、危機的状況下においても事業を継続できる体制を目指しオールハザードBCPを策定しています。
事業継続マネジメント(BCM)
BCPを中核に据え、PDCAサイクルに基づいた定期的かつ体系的な改善活動を実施することで、予期せぬ事態や環境変化にも柔軟かつ迅速に対応できる体制を構築しています。
-
※
キヤノンマーケティングジャパングループ企業情報・サステナビリティ(事業継続)ページへリンクします。
データセンターの取り組み
国際標準化機構(ISO)が定める、事業継続マネジメントシステムに関する国際規格(ISO 22301)を取得しています。地震・洪水・台風などの自然災害をはじめ、システムトラブル・感染症の流行・停電・火災といった事業継続に対する潜在的な脅威に備えて、効率的かつ効果的な対策を行うための包括的な枠組みに基づき取り組んでいます。