「BE:YOND 2025協賛出展報告」～デジタル製造業への変革を進めるためのヒント～イベントレポート

BE:YOND　KEYNOTE 3では、お客様とともにDXの実現に取り組むシステムインテグレーターが、日本のDXの進展や日本企業のデジタル化における役割について議論しました。このセッションでは、日本を代表するシステムインテグレーター4社の製造業セクターやソリューションを統括する責任者が登壇し、システムインテグレーターの視点から製造業のデジタル化の現状やDXの未来について深掘りしました。

本セッションでは、パネルディスカッション形式にて、「製造業DXにおけるデータドリブンでの変革に対する認識」、そして、「データドリブンでの変革を進めるために」というテーマで、各システムインテグレーターのキーマンより、各社それぞれでの認識と進め方について講演されました。

キヤノンITソリューションズからは、当社独自で調査したDXレポート『共想共創イノベーションインサイト』の一部（DXの目的意識について）の調査グラフを投影紹介しました。

これらによって、ビジネスイノベーションへのシフトが鮮明になってきたこと、変革を進めるにあたってはデータを活用し潜在課題を顕在化させて推進することが重要である、という講演をしました。

製造業において、市場の環境変化に追随し企業競争力を向上させるためには、サプライチェーンの強化だけでなく、エンジニアリングチェーンを包含したプロセス全体の最適化・フロントローディングが不可欠です。サプライチェーンの課題解決につながる「エンジニアリングチェーンとの連携戦略」を、事例を交えてご紹介しました。

現代は、テクノロジーの進化によって、あらゆるものを取り巻く環境が複雑さを増し、将来の予測が困難な状況にあることから、「VUCA（ブーカ）の時代」と呼ばれています。
サプライチェーンにおいても不確実性が高まっており、様々な問題やリスクがあります。サプライチェーンが抱える様々な課題のうち、「不測の操業停止や供給力不足」、「在庫過剰・欠品リスク」、「消費者ニーズの多様化や嗜好の変化」、「技術の継承と労働人口の低下」は、エンジニアリングチェーンからのアプローチでも解決できると考えます。

サプライチェーンの課題をエンジニアリングチェーンで解決するための取り組みとして「フロントローディング」が挙げられます。製品の品質とコストは、仕様変更の自由度が高い設計段階で、80％が決まるということが通説です。そこで、作業負荷を上流に移す「フロントローディング」を実施すると、製品の品質向上や出図後の設計への手戻りを削減することが可能となります。これにより、リードタイムの短縮や生産性の向上が実現し、供給力不足や消費者ニーズの多様化など、サプライチェーンの課題解決にも繋がります。
また、「フロントローディング」の実現に際しては、PLMシステムで、エンジニアリングチェーンのプロセスや体制を可視化し、誰もが活用できる情報基盤を構築しておくことが重要です。

このように、エンジニアリングチェーンにおいて、PLMシステムで誰もが活用できる情報基盤を構築し、「フロントローディング」を実施すると、サプライチェーンの課題解決にも繋がります。
日本国内の製造業において、IT・デジタル技術の活用があまり進んでいないエンジニアリングチェーンですが、サプライチェーンと合わせてDX推進の対象とし、「製造機能の全体最適」を目指すことにより、企業競争力を最大化できると考えます。

キヤノンITソリューションズでは、エンジニアリングチェーンを支援する「エンジニアリングDX」とサプライチェーンを支援する「AvantStage」を掲げています。
エンジニアリングチェーンにおける製品開発の情報とサプライチェーンの情報を統合し、全社一気通貫のモノづくりシステムを構築することで、製造業を支援します。

 PLM-CAD連携インターフェースは、製品ライフサイクル管理「mcframe PLM」とCADソフトウェア「SOLIDWORKS」間の連携をシームレスに行える、①品番自動採番、②3D情報登録支援、③文書一括自動登録の3機能を包括したインターフェースです。
従来は手動で行っていた設計成果物の登録および品番の反映をシームレスにすることで、作業負荷の低減やヒューマンエラーの防止を実現し、サプライチェーンを取り巻く課題である、精度の高い設計情報の連携が可能となります。

FOREMASTは、科学的な需要予測に基づく在庫補充計画と、需給計画・実績情報の共有支援、問題の見える化により、欠品なき在庫削減の実現を支援します。
機能を厳選した5つのSIコアから構成されており、お客様の課題に合わせて必要なSIコアを組み合わせて導入することが可能です。また、よくある業務要件については、オプションを追加して対応することができます。お客様固有の課題については、自社開発の強みを生かし、アドオン機能を開発することも可能です。