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沖縄データセンターを活用して 新たにDR サイトを構築導入事例

事業停止リスクを大幅に低減

日本グッドイヤー株式会社様のケース

日本グッドイヤー株式会社様

乗用車用タイヤをはじめ、商業車用、トラック・バス用、農耕機用など幅広い分野に対応するタイヤを提供している日本グッドイヤー株式会社(以下、日本グッドイヤー)では、業務提携先企業のデータセンターを利用していたが、提携解消に伴いシステムを新たなデータセンターへ移行させた。また、それをきっかけに、これまで構築できていなかった DR(ディザスタリカバリ)サイト用データセンターの選定に乗り出した。立地、現地サポートや回線コストなど、さまざまな条件を考慮し、最終的にキヤノン IT ソリューションズ株式会社(以下、キヤノン ITS)の沖縄データセンターを選定。DR サイトを構築し、災害などに対する事業停止リスクを大幅に低減させている。

  • コスト削減
  • パフォーマンス・可用性向上
  • 製品・サービス品質の向上
  • ブランドイメージ向上
  • 事業継続
  • BCP・DR

お客さまが実現できたこと

  • 沖縄データセンターを活用して新たに DR サイトを構築。事業停止リスクを大幅に低減

日本グッドイヤー株式会社様プロフィール

従業員数
137名
  • 本記事の内容は、取材時点のものです。

ご採用いただいた製品・ソリューション

データセンターサービス
24時間365日止められないシステムを守る為にティア4の高性能なファシリティ、厳重なセキュリティ設備、高品質な運用サービスの20年以上に渡る提供実績に加え、M&O認証を取得した信頼性の高いデータセンター運営に基づきサービスを提供いたします。
また、SIerとしての確かな技術力をもとに、お客様のニーズとシステム特性に合わせたITインフラ環境を設計・構築し、保守運用サービスまでトータルでサポートいたします。
これからのITインフラを支えるデータセンターとして、高性能ファシリティ・厳重なセキュリティ設備の「西東京データセンター」と、DR(ディザスタリカバリ)に最適な「沖縄データセンター」のサービス提供により、あらゆる災害対策を想定した万全なBCP(事業継続計画)の実現を目指します。
ITインフラサービス SOLTAGE
クラウドインテグレーションサービス、ネットワークサービス、システム運用・保守サービス、セキュリティサービス、データセンターサービスを組み合わせてご利用いただくことで、お客さまが保有するシステム全体の運用負荷を軽減し、コア業務へのリソース集中が可能となります。
沖縄データセンター
災害リスクを想定したBCPへの対応やDRのニーズが高まるなか、リスク分散の観点から災害リスクの低い地方型データセンターのニーズが高まっています。しかし、「都心型データセンターとの価格差があまりない」、「首都圏と地方型データセンターを結ぶ回線コストが高い」、「障害発生時に現地への駆け付けができない」などが問題となり、地方型データセンターの利用に踏み出せていないケースがあります。
本サービスは、沖縄データセンターとキヤノンITSの西東京データセンターを結ぶ専用線をバンドルした低価格なハウジングサービスです。
沖縄国際情報通信ネットワーク(海底光ケーブル)を活用し、優れたコストパフォーマンスと充実したSEサービスでお客さまの多様なニーズにお応えし、地方型データセンター利用時の不安を解消します。

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