EDIとは？2026年度最新版「仕組み・種類・選び方までわかる」完全ガイドEDI

ふだんの業務で扱う注文書や出荷情報、請求データなどを、紙やPDFではなく「データのまま」やり取りできないだろうか？そんな発想から生まれた仕組みがEDIです。
正式にはElectronic Data Interchangeです。日本語では「電子データ交換」と訳されることが多く、企業どうしが同じ形式でデータを交換するためのルールや仕組みをまとめたもの、と考えるとイメージしやすいかもしれません。

紙やFAX、メールの場合、届いた内容を担当者が目で確認し、自社システムに手で入力したり、別のフォーマットに転記したりする必要があります。EDIでは、あらかじめ決めたルールどおりのデータをそのままシステム間で送るため、入力作業が減り、誤入力も起こりにくくなります。その結果、処理スピードと事務コストの両方を削減できます。

EDIでやり取りされる代表的なデータは、発注データや出荷指示、納品情報、請求・支払情報など、日々の業務で必ず発生する取引データです。製造業や卸売では、これに在庫情報や納期回答が加わることもあります。さらに近年は、銀行との接続により、振込明細や入金情報などの金融データをEDIで受け取り、売掛金の消込や資金管理に生かすケースも増えています。

発注データがどんな経路を通って相手先に届いているのか、まず全体を見てみましょう。イメージとしては、社内で登録した発注データがEDIで扱いやすい形に変わり、ネットワークを経由して取引先へと渡されます。受け取った相手側のEDIがそのデータを読み込み、自社の基幹システムに取り込まれるという形が一般的です。担当者がメールに添付して送っていた内容を、システムが肩代わりしてくれる、というとわかりやすいかもしれません。
発注データは標準的なメッセージ形式に変換され、決められた順序で相手先へ届けられます。届いた相手先では、その標準メッセージを自社のシステムが読める形式に戻して、受注データとして処理をするという仕組みです。
紙やメールと何が違うのかは、「人の手が入らない」という点が重要なポイントです。誰かが伝票を見て、数字を手で打ち込んで……という手間が一切ありません。

実務でデータを扱っていると、項目の意味はわかるのに、EDIで使われる標準メッセージとうまく合わないケースがあります。項目名の付け方やコードの並べ方に、その会社ならではのルールが混ざっていて、整えていかないと先の処理に進めないことがあります。
例えばA社では「得意先コード」、別の会社では「取引先ID」、さらに違う会社では「顧客番号」……そんな具合で似たように見えて実は微妙に違う。しかも、項目名だけでなく桁数や日付の書き方まで統一されていないことが多く、実務ではそこが悩ましいところです。
そのままでは当然つながらないので、途中で「マッピング」という作業が必要になります。自社の項目を標準メッセージのどこへ割り当てるのか？日付はスラッシュを入れるか入れないか？桁が足りないときはゼロを前に付けるのか？などを、ひとつひとつ確認しながら整えていく……ここがきちんと設計できていないと、データは届いても相手先のシステムで読み込めません。地味ですがとても大事な工程です。この調整がうまくいくかどうかで、運用の手間がかなり変わってきます。

EDIは単体で効果を発揮するものではありません。社内の様々なシステムと連携して、初めて効果を発揮します。
まず軸となるのが基幹システム（ERP、販売管理、会計システムなど）。受注や発注、請求、入金といった取引情報を管理しているシステムです。ここがしっかりつながっていないと、EDIを入れた意味がありません。
その上で、在庫や生産の状況とリアルタイムで連動させたいなら、在庫管理システムや生産管理システムとも接続します。倉庫への出荷指示や配送のステータスまで扱いたいときは、WMS（倉庫管理システム）やTMS（輸配送管理システム）などの周辺システムにも触れることになります。どこまで連携の範囲を広げるかは、現場でどの作業を減らしたいのか、どこに時間がかかっているのかによって判断が変わってきます。

一般的なEDIシステムでは、通信・変換・運用管理といった役割に分けて構成されます。
キヤノンITソリューションズの「EDI-Masterシリーズ」も、この考え方に基づき、3つの役割に分けて提供されています。外部とやり取りをする（通信）機能、データの変換を行う機能、そして全体の運用管理を行う機能です。

まず、取引先とのデータ送受信を担う通信機能が EDI-Master B2B です。全銀TCP／IP（広域IP網）、JX手順、AS2など、取引先ごとに指定される通信手順に対応し、EDIにおける対外接続の中核として動作します。

次に、「データの変換」を担うのがEDI-Master TRANです。基幹システムから渡ってきたデータをEDI用の電文に組み立てたり、その逆に、受信した電文を自社のCSVや固定長、データベース向けの形式に戻したりします。文字コードをそろえたり、項目を並べ替えたり、ちょっとした計算を入れたりといった加工もここで行います。

最後に、EDI処理全体の実行管理を担うのがEDI-Master JSです。通信処理やデータ変換の実行タイミングを制御し、エラー発生時の通知などを含めて一元的に管理します。EDI-Master B2B や EDI-Master TRAN を、あらかじめ定義した順序やスケジュールに沿って動作させる役割を担います。

同じEDI-Masterでも、「どこで動かすか」で考え方が変わります。
大きくはオンプレミスとクラウドの2パターンです。

オンプレミス型（自社サーバーで動かす）

クラウド型（サービスとして利用する）

実際の現場では、要件を整理していく中で、

といったハイブリッド構成に落ち着くケースもあります。

EDI案件に関わると、接続仕様書の厚さにびっくりすることがあります。同じ「EDI」なのに、どうしてここまで仕様が揃わないのか、大きく3つの理由があります。

こうした背景があるため、現実のEDIは「一つの完璧な標準」ではなく、さまざまな仕様をつなぎ合わせるための通信ツール＋変換ツール＋運用管理ツールが必要になっている、という位置づけになります。

ここでは、EDIを

の3つの切り口でざっくり整理しておきます。

通信手順は、EDI通信を行う上で重要な設定項目の一つで、「どのような手順で接続するか」を定めたものです。ここでは、ビジネスで利用されることの多い主要な通信手順について解説します。

接続形態は「誰とどうつながるか」の違いです。

利用形態は、EDIシステムを「どこに置き、誰が管理するか」という観点で整理できます。
オンプレミスで利用する場合は、自社で用意したサーバーやPC上にEDIの仕組みを構築し、自社の管理下で運用します。社内ネットワーク内で完結しやすい構成を取れる一方、OSの更新やバックアップ、機器の入れ替えといった運用管理は自社で担う必要があります。なお、クラウド基盤上に自社専用のOS環境を用意して運用するケースでも、管理主体が自社であれば、この利用形態に含まれます。
一方、クラウドサービスとして利用する場合は、EDIの基盤そのものをベンダー側が提供・運用します。利用企業は必要な部分だけを自社システムと接続し、設定や業務ロジックの設計に集中できる点が特徴です。インフラの保守や監視を任せられるため、運用負荷を抑えやすい利用形態と言えます。

在庫、受発注、会計などの各システムとEDIをつなぐ際、どのデータをどのような形式で渡すか前もって決めていくと、運用開始後のトラブルを減らせます。特に、商品コードや取引先コードの形式が違うと、確認に時間がかかり、ミスにつながることがあります。処理のタイミングも重要です。リアルタイムで反映させるものと、夜間まとめて処理できるものを分けることで、システム全体の負荷を分散できます。
現場の業務フローと連携方法をよく話し合いながら進めるのが、効率的なシステム連携への一番の近道です。

近年では、クラウドサービスや業務システム同士をAPIで連携させるケースが増えています。従来のように、担当者が別のシステムへデータを手作業で入力したり、内容を確認しながら移し替えたりする必要がなくなるため、業務の流れを整理しやすくなります。
EDI-Master CloudにはAPI連携の仕組みが用意されており、販売管理システムや倉庫管理システム、RPAツールなどとも組み合わせやすい設計になっています。受注情報や在庫データをAPIで連携しておくことで、システム間のやり取りを自動化しやすくなり、日々の運用で人が手を動かす場面を減らすことができます。
また、あとから新しい業務システムを追加することになった場合でも、API連携を前提にしておけば、接続方法の選択肢を残したまま検討を進められます。将来の業務変更やシステム構成の見直しにも対応しやすい点は、長く使う仕組みとして大きなメリットです。

EDIの導入形態は、「ツールとして自社で使うか」「サービスとして利用するか」という分け方で語られることが多いと思います。ただ、実際の検討では、その切り口だけで話が決まることはあまりありません。現場で話題になるのは、むしろ運用の部分です。日々の設定変更やトラブル対応を、社内で見続けられるのか。そのあたりで一度、手が止まるケースも少なくないようです。

導入形態を決めるカギは、環境の違いよりも「どこまでを自社で見るのか」という運用方針です。柔軟性を重視するか、運用負荷の軽減を重視するか――この線引きを明確にすることで、最適な選択肢が見えてきます。

EDIを選ぶ際、機能や価格だけで判断してしまうと、導入後に「取引先と形式が合わない」「運用が想定より重い」といった問題が起きやすくなります。そこで、事前に整理しておきたい視点を5つに分けて考えてみます。

これらを個別に見るだけでなく、取引先要件と自社の運用実態を並べて確認することが、導入判断を誤らないためのポイントです。

企業の規模や取引量に応じて、向いているEDIのタイプは異なります。
小規模で特定の取引先とのやり取りが中心なら、シンプルに導入できるクライアント型が扱いやすいでしょう。キヤノンITソリューションズのEDI-Masterシリーズでは、名称に「Client」と付く製品が該当し、必要な機能をシンプルに利用できます。

取引量が増えて業務全体を効率化したい段階では、EDI-Master B2B Standardなど、ミドル向けの製品がおすすめです。汎用性が高く、部署や拠点が増えるケースでも、構成を分けて運用しやすい点が特徴です。

さらに、年間を通じて膨大なデータを扱う必要があるシステムであれば、クラウド型のEDI-Master Cloudのように、拡張性と安定稼働を重視したタイプが相性の良い選択肢になります。

キヤノンITソリューションズのEDI-Masterシリーズは、規模に応じた製品がそろっているため、最初からすべてを決め切らず、成長に合わせて構成を調整していく前提で考えやすい構成になっています。

どのEDIが自社に合うのかを判断するには、まず現在の運用を整理するところから始まります。取引量の増減や、手作業が残っている部分、担当者の負荷などを一度棚卸ししてみると、改善すべき点や優先度が見えやすくなります。いまの課題をはっきりさせることで、求める機能や移行の方向性も自然と定まっていきます。

EDIは自社だけで完結するものではなく、取引先と同じルールで接続する必要があります。プロトコルやフォーマット、移行時期の方針など、相手側の条件を把握しておくことで、不要な手戻りを避けられます。
すでにEDIを利用している企業であっても、今後新たに取引先が増えたり、別の方式での接続が必要になったりするケースは少なくありません。特に複数の取引先が絡む場合、方式の違いがそのまま運用負荷につながることもあります。早い段階で条件を整理し、将来の拡張も見据えて柔軟に対応できる構成を選んでおくと、その後の調整が進めやすくなります。EDI-Masterシリーズは、こうした接続先の追加や要件の変化にも対応しやすい点が特長です。

最近は、EDIを単体の仕組みとして閉じるよりも、クラウドファーストで、周辺システムとの連携も前提として検討するケースが増えてきました。販売管理や倉庫管理と連携したい、外部のサービスともやり取りが出てきそうだ、という話題が先に出て、そこで初めてEDIの話になる、そんな流れもよく見かけます。
また、「クラウドかオンプレミスか」を決める際に、いま動いている業務を見ていくと、クラウド前提で考えるのが難しい場面も残っています。長年使ってきた仕組みがあり、運用のリズムも固まっている。そこを無理に変えると、かえって手が回らなくなることもあります。
だから最初から「クラウドかオンプレミスか」を決めてしまうより、将来どこまでつながる可能性があるのか、取引先のやり方が変わりそうか、といった点を眺めながら考えるケースが多い印象です。
キヤノンITソリューションズでは、クラウドサービス型のEDI-Master Cloudと、オンプレミスで使えるEDI-Masterシリーズの両方を扱っています。いまの運用を前提にしつつ、先の広がりも含めて整理したい、というご相談にも対応しています。具体的な構成を検討する段階で、状況を見ながら一緒に考えていく、そんな進め方も取れますので、お気軽にご相談ください。