若手エンジニアが3カ月でエンジニア調達システムを構築、ローコードによる開発生産性の高さ、ロジック実装の自由度の高さを両立導入事例
年間514時間の業務削減が見込まれ、エンジニア調達力も向上
株式会社ニーズウェル様のケース
独立系のシステムインテグレータとして「業務系システム開発」「IT基盤」「ソリューション」という3つの領域の事業を展開するニーズウェル。特に2017年に立ち上げたソリューション領域の事業は、情報セキュリティ、業務効率化、さらにはAI活用などをカバーする幅広いソリューションを提供している。
ニーズウェルでは、自社のエンジニアだけでなく、パートナーも協力して開発プロジェクトごとに必要な人員を確保している。今まではエンジニア調達業務はExcelベースで対応しており、手間がかかり、効率化が課題となっていた。ファイルのやり取りが煩雑であり、Excelファイルを参照しながら募集要項を作成、PDFに変換し配信するなど、工数が多く同時編集ができないという課題もあった。
そこでWebシステム化するにあたり、開発プラットフォームとして選んだのが「WebPerformer-NX」である。GUIベースの開発で高い生産性を実現しながら、JavaScript記述による開発の自由度も確保できるため、要件に合致していた。
また、WebPerformer-NXは開発や実行環境を提供するaPaaS型クラウドサービスであり、環境の準備や管理が不要であることも評価された。
入社1、2年目の若手エンジニアを中心に開発を行ったが、WebPerformer-NXのハンズオン動画教材やマニュアルサイトの充実したサポートを活用してスムーズに開発を進めることができ、エンジニア調達システム「BP-Collabo」はわずか3カ月で完成。パートナー推進室、パートナーが常に情報を入力・アクセスできる環境が実現し、募集要項の作成や配信が不要になった。パートナー推進室の効率化により、年間514時間の業務削減が見込まれ、エンジニア調達の調達力も向上した。
- コスト削減
- 営業・販売力強化
- 事務生産性向上
- パフォーマンス・可用性向上
- システム開発工数の削減
お客さまが実現できたこと
- 入社1~2年目の経験の浅い開発者が3カ月でシステムを開発
- 業務改善によって試算では514時間の業務削減効果が期待できる
- 開発したシステムを顧客に向けてソリューションとして提案
お客さまのご要望
- エンジニア調達業務を効率化したい
背景・課題
煩雑で工数も多いエンジニア調達業務
非効率なやり方を改めたい
独立系のシステムインテグレータとして「業務系システム開発」「IT基盤」「ソリューション」という3つの領域の事業を展開するニーズウェル。開発プロセスの立ち上げにあたっては、自社のエンジニアだけでなく、パートナーにも協力をお願いし、開発プロジェクトごとに必要な人員を確保していまいます。具体的には、各事業部がプロジェクトを進めるために必要な人数、求めるスキルや経験、そして、勤務場所などの条件を毎週取りまとめてExcelファイルに記入。調達窓口が、募集要項を作成し、PDFに変換して、登録パートナーに一斉に配信する。パートナーは、繁閑などを見ながら、参加したいプロジェクトに応募し、ニーズウェルと商談の上、条件が合えば成約。共にプロジェクトチームを構成する。このエンジニア調達業務は、非常に手間がかかっており、効率化が課題でした。
解決策
ローコードによる開発生産性の高さ
ロジック実装の自由度の高さを両立
そこで、同社はエンジニア調達業務をWebシステム化することを決断。開発の中心を担ったのは、入社1、2年目の若手エンジニア2人。GUIベースの開発で高い開発生産性を実現しながら、汎用的なJavaScript記述によって開発の自由度も確保できるWebPerformer-NXの採用を決めました。
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こちらの導入事例の続きは、PDFでご覧ください。お申し込み後、ご登録のメールアドレスに資料のダウンロード用URLをご案内いたします。是非お気軽に、お申し込みください。
アプリ開発例のページにて、BP-Collaboの操作イメージをまとめた動画もぜひご視聴ください。
株式会社ニーズウェル様プロフィール
- 設立
- 1986年10月1日
- 所在地
- 東京都千代田区紀尾井町4-1
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本記事の内容は、取材時点のものです。
ご採用いただいた製品・ソリューション
- クラウド型DX推進プラットフォーム・WebPerformer-NX
- WebPerformer-NXは、クラウド上で稼働するローコード開発プラットフォームです。
UIのデザインを豊富な部品群から簡単に作成できるだけでなく、部門間/企業間にまたがる複雑な業務プロセスのデジタル化を俊敏に実現します。
デジタル化に不可欠な、システム利用部門と開発部門との直観的な共創型開発を推進します。
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