生産ライン停止の危機を救い、DX推進を強力に後押しした手段とは

産業用機械メーカー(売上高 約2,000億円) / 保全業務
本事例は想定の内容ですが、類似した課題をお持ちのお客様への参考として作成・掲載しています。

課題のポイント

  • 工場の安定稼働を揺るがす紙ベースの業務をデジタル化したい
  • 慢性的なIT人材不足でも、DXを推進したい

解決のポイント

  • 業務のあるべき姿を描き、現場課題を真に解決する内製でのデジタル化を実現
  • IT部門と業務部門とで連携したDX推進の環境が整った
  • 業務のデジタル化による、業務効率の向上およびデータ活用の土台構築

背景・課題

工場設備の点検漏れにより、一時停止を引き起こす

産業機械メーカーO社のシステム部門には、経営層からDX推進という重要課題が与えられています。しかし、通常業務で多忙な中、何から手をつければいいか分からずにいました。
そんなとき、工場長会議にて、あるメイン工場の工場長より、工場設備の保全業務での問題に関する共有がありました。システム部門のT氏はこのように語ります。 「工場長から、いくつかの機械の一時停止が何度か起こっているという報告がありました。保全業務の一部は、いまだに紙の書類を使って行っているものもあります。発生要因を調べていくと、数十点ある機械の点検項目のうち、点検が漏れていた項目があったというのです。そのため、本来は修理が必要であった箇所の対応ができていなかったとのこと。工場にとっては、安定稼働や安全が最重要であるにもかかわらず、由々しき事態だと皆が認識しました」

IT人材不足の中、早急に業務のデジタル化やDX推進に対応しなければならない

当然ながら、紙ベースで行う作業は非効率でもあります。そこで、T氏を中心に、保全業務のクオリティ向上と効率化のため、デジタル化について具体的に検討することになりました。「ただ、システム部門は慢性的な人材不足です。クリティカルな課題であることは理解していましたが、そんな状況でどうしたら解決できるのか不安でいっぱいでした」とT氏は吐露していました。

解決

業務課題を迅速に解決するデジタル化の手段

解決策を模索していたT氏は、以前から取り引きがあるキヤノンITソリューションズのホームページで「WebPerformer-NX」の存在を知りました。「現場の直感を即座にデジタル化」「DX推進ローコード開発プラットフォーム」という紹介があり、O社がやりたいことができるかもしれないと感じたとのことです。
同社の営業担当に相談したところ、WebPerformer-NXでの保全業務のデジタル化だけでなく、前段階として保全業務の可視化から課題を特定しシステムの要件定義を行うこともあわせて提案がありました。
「具体的には、フローチャートツール『Ranabase』を活用して、現状の保全業務を可視化し、業務の課題を特定したうえで、理想的な業務フローを描く。それをもとにシステムの要件定義を行い、ローコード開発プラットフォーム『WebPerformer-NX』でWebアプリケーションを開発する、という内容でした。その全フェーズでキヤノンITソリューションズが伴走支援してくれ、これらの内製化の道筋まで示していただきました。『Ranabase』も『WebPerformer-NX』も無料で試すことができたので、イメージを膨らますことができ、導入を決めました」とT氏は言います。

現場を巻き込みデジタル化を進めることが、DXの推進に結び付く

導入後、T氏率いるシステム部門と保全業務の担当者、キヤノンITソリューションズの担当で、実際の業務を可視化していきました。すると、設備の点検結果の記録だけでなく、結果共有の部分もデジタル化で効率化できることが分かり、あるべき姿が明らかになりました。その業務フローをもとに、点検結果を記録し共有するWebアプリケーションをWebPerformer-NXでつくっていきます。WebPerformer-NXは、すぐにイメージを形にできるため、保全業務担当者とすり合わせながらプロトタイプを作成し、“現場で使える”アプリケーションにしていくことができました。

T氏は、「工場長からは、工場の安定稼働の不安を解消するような取り組みを感謝されました。メーカーにとっての生命線なので、何よりもうれしかったですね。それだけでなく、紙での運用からデジタル化したことにより、工数が削減され、データを分析・活用した更なる業務改善の礎にもなっているようです。
また、工場の保全業務以外でも、弊社のさまざまな業務で活用できそうだと感じています。以前から業務のデジタル化に関する悩みをいくつか聞いていましたし、これからは、システム部門からも投げかけたいと思っています。重くのしかかっていたDXの命についても、どんどん推進していくことができそうです」と期待を語っています。

上記事例はフィクションです。

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