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クラウドEDIの導入によりメンテナンスやリカバリー業務の負荷を軽減し安定したサービス提供とコスト削減を実現EDI-Master Cloud導入事例

ISDN回線終了をきっかけに、EDIシステムを統合し業務効率化を図りたい

三菱重工冷熱株式会社  様のケース

写真:お話を伺ったお客さま

写真:三菱重工冷熱株式会社様社屋

三菱重工冷熱株式会社は、冷熱技術と環境エンジニアリングの融合を通じて、持続可能な社会の実現に向けた取り組みを強化しています。特に、環境試験装置や食品の加工・流通における冷凍・冷却装置のプラントエンジニアリング事業に加え、住宅用・業務用空調機器の販売・サービスに注力しており、これにより高効率で環境に優しい冷熱システムを提供しています。

お話を伺ったお客さま

三菱重工冷熱株式会社
空調事業本部 営業推進部 企画・管理課 主席
横地 由匡 様
写真:三菱重工冷熱株式会社 横地 由匡 様
株式会社菱友システムズ
インダストリーソリューション事業部西日本システムソリューション部 名古屋グループ1 係 主事
佐々木 浩  様
写真:株式会社菱友システムズ 佐々木 浩  様
株式会社菱友システムズ
インダストリーソリューション事業部西日本システムソリューション部 名古屋グループ1 係 主任
鎌田 祐行  様
写真:株式会社菱友システムズ 鎌田 祐行  様

お客さまが実現できたこと

  • サーバの管理や停電時のリカバリーなどメンテナンスの負荷を大幅に軽減
  • データ処理の高速化によるサービス向上とコスト削減
  • システムのダウンタイムを最小限に抑え、安定したサービス提供が可能に

お客さまのご要望

  • ISDN回線終了をきっかけに、EDIシステムを統合し業務効率化を図りたい

背景・課題

多岐にわたる業務プロセスに影響する ISDN 回線の終了への対応が喫緊の課題

冷熱・環境エンジニアリングの融合を通じて、さらなる成長を目指す三菱重工冷熱株式会社(以下、三菱重工冷熱)。同社は、金融機関との接続に専用サービスを利用していましたが、ISDN 回線の終了に伴い、新しいサービスへの移行が必要となりました。

新サービスへの移行を検討する上で、どのような課題が考えられたのでしょうか?

移行にあたっては、銀行側が指定するファイル伝送サービスであるAnserDATAPORT 接続に伴う専用線の敷設や、自社への回線引き込み工事が必須であり、コストや工期などのハードルが存在しました。(横地 様)

ISDN 回線の終了は、御社が利用している電子データ交換(EDI)システムにとって重要な問題となることが予想されていたということでしょうか?

具体的には、金融機関からの入金情報取得、全国量販店との受発注データの送受信、情報データFAX 配信による取引内容への影響が挙げられます。
情報データFAX 配信とは、日々数百、数千と届く全国のエンドユーザーを管理している会社からの修理依頼や訪問日の通知など多岐にわたるやり取りを指します。旧来はオンプレミスEDI を通じて配信していましたが、ISDN 回線が終了すると、その方法を見直さなければならず、業務フローが混乱する可能性がありました。(横地 様)

三菱重工グループの一員で、三菱重工冷熱のシステム構築・運用を手掛けている株式会社菱友システムズ(以下、菱友システムズ)のお二人には、既存のオンプレミスEDIについて、お話を伺いました。

既存のオンプレミスEDIには、運用上、幾つかの課題があったそうですね。

はい。まず、長年利用しているシステムなので、熟練者はすでに退職してしまっているということです。細かい仕様から調査する必要があり、新システムへの切り替えは困難でした。(菱友システムズ・佐々木 様)

事業所で計画停電などが発生した際には、リカバリー対応に多くの人員を割かなければならず、業務負荷が大きくなっていました。このような背景から、旧来の EDI に代わる新たな電子データ交換システム、特にクラウドベースの EDI システムの導入が急務であると認識されていました。(菱友システムズ・鎌田 様)

解決策

オンプレミスEDIからクラウドEDIに移行し、従来の手作業や煩雑なプロセスを効率化

三菱重工冷熱では、ISDN 回線終了という課題に対処するため、お使いいただいていたキヤノンITSのオンプレミスEDI から、クラウドEDI「EDI-Master Cloud」への移行を2023 年5 月から検討し、同年 9 月に構築を開始しました。特に重視したのは、従来のオンプレミスEDI を活用しながら段階的にクラウドサービスへの移行ができる点です。

導入ソリューション
クラウドネイティブな次世代EDIサービス EDI-Master Cloud
キヤノンITソリューションズを選択した理由
  • キヤノンITS の製品内でのクラウド移行なので従来の運用を踏襲できる
  • 運用コストの削減や業務効率の向上が図れる
  • AnserDATAPORT 接続オプションなど将来的な機能拡張が容易

キヤノンITソリューションズのクラウドEDIを選択した理由をお聞かせください。

長年利用してきたキヤノンITS のEDI 運用を継続できるため、現場への影響を最小限に抑えられます。
また、EDI システムがインターネット経由で運用されることで、オンプレミスに比べて大きくデータ転送速度が向上しました。(横地 様)

導入後の成果

情報FAX 通信の大幅高速化とリカバリー業務の軽減を実現

三菱重工冷熱はSIer の菱友システムズと緊密に連携し、段階的かつ計画的に「EDI-Master Cloud」を導入しました。

システム概要図
システム概要図

この導入によって得られた具体的なメリットをお聞かせください。

主にリカバリー対応の効率向上と処理速度の改善です。
年に 1~2 回の計画停電やネットワークの瞬断、障害が発生すると、従来のシステムでは復旧に時間がかかり、顧客サービスへの影響も無視できません。EDI-Master Cloud により、人為的なトラブルも含めたネットワークのリカバリー作業が不要となり、そこに割いていたリソースが大幅に低減されました。(菱友システムズ 鎌田 様)

その結果、業務の継続性が向上し、顧客へのサービス提供も円滑に行えるようになったそうですね。

最新のクラウド技術を活用した EDI-Master Cloud の導入により、データ処理が従来よりも高速化しています。情報データFAX 配信において顕著で、データを流す速度は体感で 3 倍ほど向上しました。大量のデータを短時間で処理できるようになり、通信コストの削減と、業務全体の効率化を実現できました。(横地 様)

今後の展望

オンプレミスEDI の順次切り替えを推進より柔軟で効率的なデータ交換を目指す

三菱重工冷熱では、EDI-Master Cloudを活用し、業務効率化を進めるとともに、金融機関系システムとのさらなる統合や機能追加を視野に入れています。
今後は、製品の納品先である量販店 4社とのEDI接続を検討しています。現在もオンプレミスEDIが一部残っているため、順次 EDI-Master  Cloudを利用した接続へ切り替える方針です。社内インフラ環境の変化が予想されるなかで、AnserDATAPORTは将来的に EDI-Master Cloudに集約する意向です。これにより全体のシステム統合が進み、運用コストの削減や業務効率の向上が期待されています。

今後の展望について、お聞かせください

環境の変化に合わせて、事前に情報収集や検討を行うことが重要です。それが将来的な競争力強化につながるでしょう。今後も製品のクオリティと、キヤノンITSの担当者の親身な対応力、提案力に期待しています。(横地 様

キヤノンITソリューションズ 担当者より

ビジネスソリューション営業本部 営業部
東日本営業第二課 主任
関 亜矢
写真:キヤノンITS 関 亜矢

今回、約3 カ月でのクラウドEDI 「EDI-Master Cloud」への移行を成功させることができました。EDI-Master Cloud は、スモールスタートからのスピーディーな環境構築・現行環境からの移行が可能で、必要に応じて増設も簡単に行うことができます。現在利用されている別の接続先の追加支援や、AnserDATAPORT 利用時の対応、さらには多様なAPI 群を活用したシステム連携など、今後も引き続き支援させていただければと考えております。
三菱重工冷熱様とは、長きにわたりお付き合いさせていただいておりますが、私たちキヤノンIT ソリューションズは、これからもさまざまなご要望やご要件をお伺いし、その実現のために尽力してまいります。

お客さま プロフィール

会社名
三菱重工冷熱株式会社
所在地
東京都港区芝浦2-11-5
事業内容
環境試験装置や食品の加工・流通における各種冷凍・冷却装置を提供し、産業界のニーズに応えるプラントエンジニアリング事業のほか、空調事業、大型冷凍機事業を主要事業とし、長年培った工事・サービス・エンジニアリングにおける技術力と総合力を活かし、環境負荷の低減と、産業界の技術革新に貢献している。
  • 本記事は、取材時点(2024年12月)のものです。
  • FNX e- 帳票FAX サービスは、株式会社ネクスウェイにおける登録商標です。
  • AnserDATAPORTは、株式会社NTTデータにおける登録商標です。

お客さまにご採用頂いたソリューション・製品

EDI-Master Cloud
通信・変換・ジョブフロー・運用管理機能と各種APIを備え、サーバ不要でEDI機能をクラウド上でご利用いただけるのに加えて、EDI業務運用サービスも提供します。