国立大学法人 東京大学様

国内外に名を馳せる東京大学。同校の学内組織・情報基盤センターは学内外の研究・教育・産学連携の推進に不可欠な情報基盤の設計・導入・運営・ユーザ支援を手掛け、LMS導入も担う。

2003 年より学内開発のシステムで教育支援を始め、2009年にはシステム構成の見直しと保守運用体制の強化を実施。
2014年からは安定稼働とセキュリティ向上、学務システムとの連携、マルチデバイス対応等の必要性から、ベンダー開発のLMS導入を決断。キヤノンITソリューションズ（以下キヤノンITS）の“in Campus LMS”の導入を果たす。その後も、科目と履修者情報の自動登録、教職員向け講習、動画配信との連携等、機能を強化。
2019年、パブリッククラウドへ移行し、LA（Learning Analytics）へ向けた環境構築、LTI準拠による外部連携、LINE連携等、機能拡充。
2020年に世界を襲ったコロナ禍にも、1コマ1万人以上の利用やテスト機能の3000人以上ほぼ同時利用が可能な環境で一役買っている。

導入ソリューション	文教
導入製品	教育支援情報プラットフォーム クラウド移行支援サービス

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• UI改善やLINE連携、レスポンシブ化などLMS機能を強化。LTIで外部ツールやサービス連携も実現。
• 教育や学習の質向上に向けたLAのために、LMS上の各種の履歴データを蓄積する機能を追加。
• 上記をパブリッククラウド上にマイクロサービスで構築。コロナ禍の急拡大に適応した迅速な対応で、1万人規模の同時利用を2020年4月から実現。

• モバイルやクラウドなど社会基盤としてICTが進化・浸透する中、運用含め抜本的に見直したい。
• 学生の学習度の把握、教材の改良やカリキュラム構造の可視化に利く教員側のツールもほしい。
• LMS利用開始から20年近く経ちユーザ数が激増。緊急時にも耐えられるシステム環境を実現したい。

そんな同校では、課題対応と将来的な拡張性を視野に入れ、2017年5月頃から次期LMSの検討が始まった。

「直面するユーザー数の増加等を考慮すると、LMSには更なる信頼性と可用性、運用省力化、高いセキュリティレベル、万が一のシステム障害への対策が不可欠でした。その一方で、それらをパブリッククラウドの上で合理的なコストで実現することも可能になったきたので、学外にLMSを置くことに不安はありませんでした」(関谷氏)

オンプレミス環境からパブリッククラウドへの移行に関し、「特に支障はありませんでした」（関谷氏）と評する同校。その他の要望に関してはどうだったのだろう。
「LAに関しては、まずはデータの収集・蓄積が必要で、そのための機能を導入しました」（柴山氏）
「端末操作等の行動履歴や試験結果、レポート提出、出欠状況…等、教育現場で収集できるあらゆる情報のストックに取り掛かっています」（関谷氏）というように、xAPI・LRS 環境を導入することで、同校ではさっそく LA 活用の第一歩を踏み出している。LTI機能に関して、同校では外部ツールの評価を行っている。
「将来に向けた拡張性の担保もLTI連携が可能になることで果たせそうです。外部の有用なツールやコンテンツの利用等が可能になるでしょう」(柴山氏)

そうした取り組みを進める中、2020年に世界を未曽有の混乱に陥れたコロナ禍に、同校も晒される。
「4月からの新学期で授業をどうするか。生命・健康を最重要視しつつ、学習機会を損なわないために、全面オンライン授業化を決め、それまで対面ベースの授業の補助であったLMSを始め、学内情報基盤の底上げを図りました」（柴山氏）

「LMSを利用する講義は、前年度は年間約2500でしたが、 2020年度は前期だけで教室での授業の大部分、 約5000になります」（関谷氏）と、同校では従前と比較にならないシステム負荷の発生を予測し対応した。

「CPU、メモリ、ソフトと増強してテストし、新学期に臨みましが、第一週目に同時ログイン数6000強で大きな遅延が発生しました。ソフトに起因と判断し、ソースコードと実行時情報を見ながら、パフォーマンスチューニングを施す協働体制を築きました」（柴山氏）
「各機能を独立化させ、柔軟性や拡張性、メンテナンス性などに秀でたマイクロサービスで構築した分、急激なユーザ数増加時のボトルネック探しが困難な局面も当初はありました。しかし、キヤノンITS とは遠隔会議で密に連携を取りながら試行錯誤し、繰り返し性能改善を図りました」（岡田氏)

「オンライン授業に向けて、ZoomやWebex、Google Meet等のWeb 会議システムが全学的に導入される中で、ITC-LMSの改修を続け、4月中には1万1000人の同時利用でも何とか使えるレベルになりました。LMS のテスト機能で 1 秒間に何件処理可能か等の試行を重ね、学期末には、3000人強の学生がほぼ同時にテスト機能を使える環境も実現し、コロナ禍による突然の全面オンライン授業化にも短期間で何とか対応できました。
秋からの学期には、個々の学生が受講するオンライン授業のURLの登録/告知機能をLMSに一元化する機能を追加しています。また、多数のコースにアンケートを一斉配布して結果を回収する機能を加えました。今学期は1000コース以上で利用する予定です」（柴山氏）と振り返る同校。コロナ以前に比べ、1日のユーザ数3倍、利用コース4倍、同時ログイン数5倍、ページビュー5倍、課題提出7倍、お知らせ件数15倍と、急激な利用率の増加を受容するLMS環境へ進化を遂げている。

「パブリッククラウドへ移行していたので、コロナ禍のような不測の事態にも、オンプレミスより短期間でパフォーマンス向上を果たせた。DevOpsを実践できる人的体制を持つベンダーだったことも幸いしました」（柴山氏）また、運用スタッフからは「2019年4月のリニューアルでLMSもレスポンシブになり、スマートフォン片手にサポート窓口に訊きにくる学生が増えました。問い合わせ内容も各機能に関する使い方や設定方法、トラブル解消等。普段から使い慣れたデバイスやアプリに近い操作感の証左でしょう。コロナ禍以降は件数も急激に増え、機能改善につながる声も拾っています」（友西氏）
「LINE連携に加え、LMSのメッセージ機能もSNSライクなUIや使い心地に進化させました。学生のコミュニケーションツールは、SNSが趨勢です。LMS上のやりとり履歴も有効活用できるため、メール機能でいいじゃないかという感覚では、もう成り立たないでしょう」（関谷氏）

コロナ禍の中で、以前より多種多様な教育・学習履歴を取得できる情報基盤に整備した同校。
「LMS刷新・コロナ禍対応は、今後の可視化への一歩にもなる。オンライン授業中のLMS利用だけでなく、スマートフォンや自宅PC等での自学自習を含めて、学生が自身の学びの軌跡を振り返れるようにしたいですね」（関谷氏）と次期LMSのテーマについて語る。
「大部分の授業がオンライン化され、データ収集基盤としてLMSを活用する中、今後は学生一人ひとりがどういう順序で何を学べばいいか。まずはLAを用いて細かいログに基づき提案するツールに発展させたい」(柴山氏)と教育の質向上への期待も高まっている。

主要機能を網羅する“in Campus”ならパブリッククラウドにも対応
これまで文教市場で培ったIT 基盤システムの開発・構築・運用の技術ノウハウや豊富な実績をもとに、独自開発した教育支援情報プラットフォーム“in Campus”。学内情報発信の窓口となる「ポータル」をはじめ豊富なコアユニットの中でも、本事例は「LMS」のカスタマイズで構築されています。

教育現場の声はじめ不測の事態にも迅速対応する高カスタマイズ性
本事例の「LMS」にアドオンされたのは、トークルームの設定でお知らせや更新通知がアプリで受け取れる「LINE 連携」や、LMS上での学生個人からの問い合わせに、SNS ライクなUI で対応できる「メッセージ機能」。LTI 準拠やe ポートフォリオなどはもちろん、コロナ禍のような不測の事態にも柔軟に対応します。