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マイグレーションツールのラインアップを拡充し提供サービスを強化 メインフレームからオープンシステムへの迅速な移行に貢献ニュースリリース

2023年12月19日

キヤノンITソリューションズ株式会社


キヤノンマーケティングジャパングループのキヤノンITソリューションズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:金澤 明、以下キヤノンITS)は、メインフレームから迅速かつ高品質で実現するマイグレーションのサービスをリニューアルし、2024年1月9日より提供開始します。

マイグレーションサービス概要図

マイグレーションサービス概要図

背景

2018年に経済産業省が公表した「DX レポート」の中で、複雑でブラックボックス化したレガシーシステム残存に起因する経済損失の発生を「2025年の崖」として警告されています。それ以降、企業のDX推進が加速しましたが、慢性的なIT人材不足や新型コロナウイルスなどの影響により本質的なDXへの取り組みが遅れています。このような状況の中、一部メインフレームメーカーがメインフレームの販売およびサポート終了を発表しており、メインフレームからオープンシステムへのマイグレーションを選択するお客さまが増加しています。

キヤノンITSはこのような状況を踏まえ、オープンシステムへのマイグレーションを望むお客さまの多様な要望に応えるために、従来得意とするIBM製/NEC製のマイグレーションに加えて、富士通製MSP版バッチマイグレーションツールの機能追加などにより、対象資産の網羅性を向上させました。これにより、マイグレーションサービスをリニューアルし、過去30年以上にわたるマイグレーションの実績から得た技術力と経験を活かし、より迅速で高品質なサービスを提供します。

マイグレーションサービスの特長

ストレートコンバージョンによる安定性と信頼性の確保

キヤノンITS独自のツールによるストレートコンバージョンにより、マイグレーションにおける最大のリスクとなる手修正を極小化することができ、安定性と信頼性向上を実現します。

メインフレームの利用者として培った業務および開発ノウハウの活用

かつてメインフレームを利用していた経験から、マイグレーションにおける豊富な業務ノウハウとシステム開発力を有しており、マイグレーションにおけるお客さまのさまざまな要望にお応えするサービスを提供します。

マイグレーションの自動化を支援する変換ツールの活用

キヤノンITSが保有する変換ツール群を、お客さまの要望に沿うようカスタマイズします。実績豊富なツールを活用することにより、迅速なマイグレーションを実現します。

品質を高めるテスト支援ツールの活用

本番電文を用いたオンラインテスト実施ツール、Web版端末シミュレータ、データやファイルを比較するコンペアツール などの活用により、品質の高いマイグレーションを実現します。

4GLやプリコンパイルなど幅広い言語に対応

COBOL以外の言語(IDLⅡ、COBOL/S、EASYなど)についても、キヤノンITS独自のツールにより品質の高いコンバージョンを実現します。

展望

キヤノンITSは、引き続き、IBM製/NEC製/富士通製のメインフレームからオープンシステムへのマイグレーションを支援します。2024年度以降も、AIMのほかDB/DCのマイグレーションツール、オンライン基盤の機能拡充を予定しています。

また、マイグレーション後の基盤環境として、キヤノンITSが提供するITインフラサービス「SOLTAGE」のIaaS型クラウドサービス「マネージドクラウドサービス」を活用したトータルマイグレーションサービスの提供を予定しています。これにより、マイグレーションが組み込まれたサービスが展開され、お客さまのシステムを包括的にサポートします。「SOLTAGE」はITシステムの多様な課題に寄り添うマルチサービスプラットフォームとしてお客さまシステムのリフト&シフトを支援し、デジタルトランスフォーメーションの実現に貢献します。

今後も、お客さまの声を各ツール/サービスに反映した機能拡充を図り、お客さまの業務システムの的確な移行と業務運用の効率化までワンストップで支援していきます。

サービス名 価格 発売日
マイグレーションサービス 個別見積もり 2024年1月9日

キヤノンITSのマイグレーションについて

リホスト方式によるマイグレーションサービスです。精度の高い変換ツールによるストレートコンバージョンは、ブラックボックス化した資産をそのまま的確にオープン化します。徹底したツール化によるストレートコンバージョンは手修正を排除し、資産凍結の期間が短くテスト工数の大幅削減が可能です。

  • Windowsは、米国Microsoft Corporationの、米国、日本およびその他の国における登録商標または商標です。

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