2017年3月27日よりGUARDIANWALL フィルタリングモデルは、「GUARDIANWALL MailFilter」へ製品名を変更いたしました。

柔軟なフィルタリング機能やメールの配送制御により、ニーズにマッチした誤送信対策、情報漏えい対策を実現。メールによる、マイナンバー漏えいや標的型攻撃の対応も可能です。

柔軟性の高いフィルタリング機能と、豊富な配送制御機能で、業務にマッチしたポリシーを設定いただけますので、メール誤送信や情報漏えい事故を未然に防ぐことが可能です。

誰から、誰への、どのようなメール を柔軟なルール設定機能と、きめ細かな検査機能で条件指定いただけます。

誰から、誰への、どのようなメール を柔軟なルール設定機能と、きめ細かな検査機能で条件指定いただけます。

  • 間違って送ってしまったメールを取り戻したい
  • 社外に送るメールは上司が事前にチェックしたい
  • 添付ファイル本文に対するキーワード検査をしたい
  • 個人情報や特定の言葉を含むメールを禁止したい
  • 人や部署ごとに規制するルールを変えたい
  • Office 365利用時にもメールセキュリティを強化したい
  • 豊富なメール配送処理指定条件に合致したメールをどう処理するか、豊富な処理パターンから選択できます。
    (処理パターン例: 保留(上司承認)、遅延配送、削除)
  • Office 365の環境でもメールセキュリティ強化Office 365をご利用の場合でも、上長承認や標的型攻撃メール対策を含む各種機能が利用できるため、メールセキュリティを強化することが可能です。
  • 個人情報検査(マイナンバー対応) 【特許取得済】通常のキーワード検査では発見が難しい個人情報も弊社独自技術で検知しブロックできます。マイナンバーもチェックデジットを検査することで正確な検出が可能です。
  • 標的型攻撃メール対策標的型攻撃メールを検知し、件名に警告文挿入や、管理者への通知が可能です。
  • 添付ファイル内のテキストも検査メール本文だけでなく添付ファイルの中身までキーワード検査が可能です。
    ●対象ファイル Microsoft Word/ Microsoft Excel/Microsoft PowerPoint/一太郎/PDF
    ※暗号化されていない添付ファイルが対象です。
  • 人事情報連携フィルタリングルールもCSVファイル取り込みで自動更新が可能です。たとえば部門や担当業務ごとにメールの承認や添付ファイル暗号化のルールを変えた場合にも、メンテナンスの負荷を大幅に低減できます。
    ※添付ファイル暗号化機能は、GUARDIANWALL MailConvertの併用が必要です。

フィルタリングルール

柔軟性の高いフィルタリング機能と、豊富な配送制御機能で、業務にマッチしたポリシーを設定でき、メール誤送信や情報漏えい事故を未然に防ぐことが可能です。
またルールの編集画面は、プルダウンやチェックボックスで容易な入力が可能なモードと、関数を用いてより高度な定義が可能なモードの2種類をご用意。

保留機能のスマートデバイス対応

スマートフォンやタブレットなど、スマートデバイス用に最適化した保留メール管理画面から、メールの本文や添付ファイル、ヘッダー情報などを閲覧し、送出/削除/転送、一括送信、一括削除といった操作が可能です。また、保留メールを閲覧や監査した記録を残すことも可能です。
※ スマートデバイスからGUARDIANWALL MailFilterへアクセスするためには、別途お客様ネットワーク環境のご対応が必要となります。

遅延配送

送信メールを一定時間保留することができます。一時保留されたメールは、メール送信者自身で削除することが可能です。
メール誤送信時の多くは送信直後にその送信者自身が気づくケースが多く、送信者自らが誤送信に気づき削除が可能となることで、誤送信を未然に防ぐことができます。

個人情報検査 -特許取得済-

情報漏えいで一番注意すべき個人情報も、通常のキーワード検査では発見が難しい個人情報を弊社独自技術によりスコア付け(0~100)を行い、設定したスコア以上のメールを保留や削除することが可能です。

氏名、住所、組織名は約7万語の辞書(※)を使用し検出、電話番号、メールアドレス、クレジットカード番号はパターンマッチングで検出、個人情報と思われる言葉をあらかじめ登録する必要がありません。

※ 辞書は追加・編集できません

マイナンバー検出(チェックデジット検査対応)

メール本文や添付ファイル内を検査し、マイナンバー情報を検出したメールを保留や削除できるようになりました。個人番号、法人番号のどちらも検出可能です。メールログ閲覧からマイナンバーを含む過去メールの検索も可能です。

標的型攻撃対策

標的型攻撃対策

近年増加し情報漏えいの脅威となっている標的型攻撃の疑いのあるメールを検知が可能です。
標的型攻撃と判定された場合、件名に警告文を挿入しユーザーが安易に開封しないよう促すことや、メールの強制削除、管理者への通知などが設定できます。
[標的型攻撃と判定されるメール例]
•ヘッダーfromとエンベロープfromのドメインが異なるメール
•二重拡張子の添付ファイルが付いたメール(例:ファイル名.pdf.exe)

添付ファイル検査

メール本文だけでなく多くの情報が含まれる添付ファイルに対してもきめ細かな検査が可能です。

ルールテスト

ルールの動作を本番適用前にテストできるようになりました。emlファイルを管理画面からアップロードし、メールの配送に影響を与えることなく、より安全に、より確実にルールの確認ができます。

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