EDI自動運用ソフトウェア 「EDI-Master JS Enterprise」の新バージョンを販売開始
~ 大手企業でニーズが高いLinux OSに対応 ~
- お知らせ
2019年4月15日
キヤノンITソリューションズ株式会社
キヤノンマーケティングジャパングループのキヤノンITソリューションズ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:金澤 明、以下キヤノンITS)は、「EDI-Master JS Enterprise」の新バージョンを2019年4月15日より発売します。
キヤノンITSが提供する「EDI-Masterシリーズ」は、小規模クライアント用途から大規模のサーバー用途まで対応可能なEDIソフトウェア製品群で、豊富な接続実績や使いやすいインターフェースなどで高い評価を受けています。
「EDI-Master JS Enterprise」は、スケジューラ、ファイル連携、ジョブフロー制御、イベントログ監視、メール通知などの機能を用いて、EDI-Masterシリーズ製品や任意アプリケーションの連携を可能にするEDI自動運用ソフトウェア製品です。EDIシステムを用いた膨大な受発注業務を「EDI-Master JS Enterprise」で自動化することで、取引業務の省力化・確実化・スピードアップを実現します。
2024年のINSネットデジタル通信モード提供終了にともない、電話回線を使った従来型の企業間電子商取引を利用している企業は、インターネットEDIへの移行が必要となります。移行過渡期では、従来型EDIとインターネットEDIのいずれの対応も必要となるため、今まで以上に運用業務負荷やコストがかかる可能性があります。そのため、業務効率化を見据えたシステムの導入が、システム運用負荷軽減の観点で重要となります。
<関連情報>
ISDN終了問題 - 2024年1月「ISDN」終了でEDIユーザが“今”やるべきこととは?
新バージョンとなる「EDI-Master JS Enterprise Ver2.1」では、従来からの稼働環境であるWindowsに加え、大手企業でニーズが高いLinux環境(Red Hat Enterprise Linux)に対応することで、UNIXからLinuxへのマイグレーション対応や、堅牢なシステム構築、クラウド環境における稼働など、より幅広いニーズに応えることが可能となります。
キヤノンITSは、製造業、金融業、小売・流通業、サービス業などさまざまな業界、業務における「EDI-Masterシリーズ」の導入実績があり、パッケージ販売のみならずシステム構築から導入・運用支援にいたるまでEDIシステム全般をサポートしています。今後、「EDI-Masterシリーズ」を中核とするEDIソリューション事業で、2022年までに年間売上高25億円を目指します。
<価格>
製品名 | 標準価格(税別) | 発売日 |
---|---|---|
EDI-Master JS Enterprise Ver.2.1 | Linux版:1,500,000円 Windows版:1,200,000円 |
2019年4月15日 |
内容は発表時のものです。商品の販売終了や、組織の変更等により、最新の情報と異なる場合がありますのでご了承ください。
本件についてのお問い合せ先
プロダクトソリューション営業本部
EDIソリューション営業部
03-6701-3457(直通)
関連するソリューション・製品
- EDI
専用線、VAN型EDIからインターネットEDIまで、様々な企業間電子商取引(EC/EDI)実現に向け最適な製品&ソリューションをご提供します。EDIのシステムを成功させるには、企業同士の業務を効率化するための業務分析や、各社がこれまで蓄積してきたデータを共通の形式に変換する技術が重要になります。
キヤノンITソリューションズでは、パッケージ製品・SaaSの提供のみならず、EDIシステムの設計・構築・運用にいたるまで、トータルなサポートが可能です。
- EDI-Master JS Enterprise
EDI-Master JS Enterpriseは、企業内に散在するEDIシステムを集約し、企業内外のシステムとシームレスなデータ連携を実現する、EDI統合サーバです。
レガシーEDIから次世代EDI・Web-EDIまで、多種多様な受発注業務を効率化します。
EDI-Master JS Enterpriseと弊社EDI製品を組合せることで、受発注業務を効率化します。またEDI-Master JS Enterpriseを導入する事で基幹システムを中心に得意先と取引先を仲介し、お客様のサプライチェーンマネージメントをサポートします。EDI-Master JS Enterpriseにより商取引がEDI化され、業務遂行の記録や監視が行えるため、内部統制の一助となります。
EDI関連のシステムにおいてジョブの実行がエラーとなった場合に、ジョブを構成するプロセスの実行順序と各プロセスにおける実行結果を直感的に確認することができ 、任意のプロセスからの柔軟な再実行が可能です。
※このEDIにおけるジョブ実行管理技術(特許5598806号)は、2022年に令和4年度関東地方発明表彰において、「発明奨励賞」を受賞しています。